経済産業省が平成28年6月に公表した「IT人材の最新動向と将来推計に関する調査」（調査受託：みずほ情報総研株式会社）によると、IT需要が今後拡大する一方で、日本の労働人口（特に若年人口）は減少が見込まれ、IT人材の需要と供給の差（需給ギャップ）は、需要が供給を上回り、2030年には、最大で約79万人に拡大する可能性があると試算されています。

試算については、生産性上昇率やIT 需要の伸びがどの程度かという仮定のもとに計算されているため、あくまでも机上の計算ではありますが、79万人と聞くと心配になってきます。事実、特にITエンジニアは外国人を採用している企業も多数あります。私たちStedROを運営している株式会社ダイヤサービスが手掛けているドローンの分野においても、制御やAIに関する部分等は、外国人が開発を手掛けているケースが少なくありません。

需要が高ければ当然、年収も上昇する可能性が高くなります。将来の日本を担う子供たちに、少しでもITに触れる機会を作ってあげたい背景には、こんな試算結果も実はあるのです。